日本を焦土化したい米国について

日本を焦土化したい米国について

日本に投下されて原爆には2種類あることについて、多くの日本人は知らされていません。その理由の一つに、反米感情が高まることを恐れて米国の戦略があります。
大東亜戦争の末期、米国で開発されたばかりの「 秘密兵器 」である ウラン２３５型原爆（ リトルボーイ ）は、テニアン島到着から10日後の昭和20年８月６日に人口密集地である広島上空で投下しました。マンハッタン計画を担当した ロス・アラモス研究所の 公式記録 によれば、 史上二度目の 原爆実験として分類され、被害の実態が詳しく記録されていました。２０万人の非戦闘員を無差別に虐殺した原爆投下は、米国にとってはあくまでも実験にすぎず、長崎では プルトニウム型の原爆 （ 外形が大きいことから、 Fat Manと呼ばれた ）を投下し、二種類の原爆の性能つまり人体に及ぼす被害状況を比較した事実を日本人は、決して忘れてはならないと思います。日本人は間違いなく原爆実験のモルモットにされたのです。この事実を日本人の多くは知りません。

米国の主張する戦争を早く終わらせるために原爆を投下したのではなく、それどころかソ連の参戦が間近になり早く原爆を投下しないと日本が降伏し戦争が終わってしまうので、投下時期を早めたのです。米国人にとって黄色人種の日本人は人間とは思っていないのです。ただの実験用のモルモットです。

　今回、鳩山総理は沖縄の基地問題で、日本は米国の核の傘によって守られていることを実感して譲歩しましたが、米国は決してそんな甘い国ではありません。米国は自国を守るために沖縄と日本の国土を焦土化させてもよいと考えているのです。

　日本を救うのは尊皇攘夷に徹することだと思います。日本の国土から米国の基地を無くし、日本人自らが日本の国土を守ることが最善の方法です。隣の韓国は徴兵制を採用して北からの防衛を果たしています。

戦後の経済成長の要因の中で最も大きかったのは、日本に再軍備と徴兵制がなかったことでした。それは認めます。冷戦が深刻だった時代にも日本はアメリカの「核の傘」に守られ、徴兵制のない社会を築いて経済活動に注入することができましたが、そんな国は世界には殆どありません。同じ敗戦国の西ドイツでさえも昭和29年（１９５４年）10月23日のパリ協定により N A T O に加盟すると共に、再軍備をおこない徴兵制を復活させました。

もし日本に徴兵制があったとしたら、経済成長はありません。つまり奇跡といわれた戦後の日本経済の復興は、米軍の核の傘の下で国防費にあまりカネを使わずに産業に投資できたこと、徴兵制とは無縁な社会環境であった為に達成できたのです。国防意識を忘れてしまったために日本経済は発展したのです。

バカな社民党がいう日本国憲法の第9条があったからではありません。社民党や共産党のいう日本国憲法の第9条のおかげで平和な日本があるならば、鶴見神社の家内安全のお札より日本国憲法の第9条の条文を書いて玄関に張ればよいではないかと思います。

もはや日米安保条約があっても竹島、尖閣諸島、沖の鳥島の領有権侵犯や、排他的経済水域内での海洋権益（海底油田、ガス田）が侵害されています。今こそ大阪府知事橋下さんのような若手で元気のある政治家が現れて、不況対策の経済優先政策より日本を守る国防政策にシフトを変えて、日本人が日本国を守る国に変革してほしいと願っています。そのためには時間をかけて日米安保条約を破棄すべきです。